【UPDATE】★東京モニター（経験者の方）

臨床試験データの統計解析。統計解析報告書、研究会資料の作成など。

製薬企業が作成する以下のメディカル関連資料や文書の作成支援業務 ・医学論文案（主に臨床関連、治験、臨床研究、製造販売後調査、等） ・学会発表資料案（抄録、ポスター、スライド、等） ・添付文書（電子添文）、学術資材 ・適正使用資材（製品情報概要、インタビューフォーム、適正使用ガイド、患者向医薬品ガイド、等） ・製造販売後調査に関連する文書（プロトコル、ICF、CSR、等） ◆上記のいずれかに対応できる方であれば応募可能です 【当ポジションの特長】 ・安全性定期報告や再審査申請資料等、GPSP/GVP関連文書の作成を主な業務としていますが、それ以外にも製薬企業やアカデミア等の依頼に応じて様々な文書や資材のライティング業務を実施しています。そのため、様々なバックグラウンドの方が在籍しており、未経験の方でもチャレンジすることができます。 ・落ち着いた環境で業務に専念することが可能です。今まで以上に専門性を高めることや、スキルアップが期待できます。 ・これまでに作成経験の無い文書にも、各人の意欲に応じて挑戦することが可能です。いずれはライティング業務のエキスパートを目指せます。 ・ライティング業務の多くはリモートワークでの対応が可能です。所属長の了承のもと、業務状況により、出社か在宅か、各自で予定を立て就業することが可能です。 ・製造販売後のメディカルライティング部門として、約40名のライターが在籍しています。その大半がPMSやPV関連の文書（安全性定期報告書や再審査申請資料）を作成しています。それ以外に、論文や学会発表資料等のPublication業務を担当する5-6名のチームと、添付文書や学術資材・適正使用資材を担当する4-5名のチームがあります。ベテランから若手まで、多くのメンバーが在籍しており、チーム単位で、或いはチーム間で協業しながらライティング業務に従事していただきます。男女比はおよそ2対8と、女性の方が多い職場です。

医薬品開発に関る臨床試験、製造販売後臨床試験におけるモニタリング業務。

クライアントである製薬メーカーに代わって、主に下記の書類を作成していただきます。 　1.臨床試験の計画書や報告書 　2.医薬品の承認申請資料

治験管理業務サポート。 大手外資系製薬メーカーから依頼されている試験において、主に、以下の業務を行うことにより、CRAの治験管理業務を支援いただきます。 ・CTMS（治験管理システム）上の医師及び施設に関する基本情報、各施設のICFやAction plan dateのトラッキングの入力／更新 ・施設選定から施設Closeまでの適切な試験関連文書のレビュー及びシステム上でのトラッキング ・依頼者SOPに従った必須文書の電子書庫へのアップロード及びアップロード前のQuality check ・治験届情報のとりまとめ及び依頼者への情報提出 ・費用の依頼者承認や請求関連資料の依頼者への提出 ・資料の印刷依頼や発送準備の手配 ・監査や規制当局による書面、実地調査への対応サポート 【配属先情報】 臨床開発部（当社内）における内勤業務

医薬品開発に関る臨床試験、製造販売後臨床試験におけるモニタリング業務。 モニタリング業務（全て又は一部）を行っていただきます。 契約事項、GCP、SOP、その他関連する法規制等を遵守し、受託したプロジェクトにおけるモニタリング業務全般の実施、また治験実施計画書等に従って治験が実施されていることをモニタリングする責務を担っていただきます。 分業制ではなく、試験の立ち上げから終了までの一連の業務に携わることができます。 ★本求人に限り、Global Studyへのアサインを確約します。 　入社後、本人からの希望もあるうえで、継続的にGlobal Studyへのアサインを優先します。 ★掲載をはじめました。こちらもぜひご参照ください！

＜担当業務＞ 製薬メーカー・医療機器メーカーから受託するプロジェクトの治験実施計画書に、治験チームリーダーが作成するモニタリング管理計画書(CMP)に従ってモニタリング業務を実施する・担当プロジェクトにおいて定められた期間 内に必要な症例数に応じて品質基準を満たす症例報告書を入手し、ＳＤＶを実施、モニタリング報告書を作成・認識における有害事象の確認と重篤事象への有害な対応

医薬品・再生医療等製品に関わる臨床試験のモニタリング業務。 モニタリング業務（全て又は一部）を行っていただきます。 契約事項、GCP、SOP、その他関連する法規制等を遵守し、受託したプロジェクトにおけるモニタリング業務全般の実施、また治験実施計画書等に従って治験が実施されていることをモニタリングする責務を担っていただきます。 分業制ではなく、試験の立ち上げから終了までの一連の業務に携わることができます。 ICCC案件を含めた、主として国内に拠点を持たない海外顧客の開発案件におけるモニタリング業務にも携わることができます。