募集要項
| 業務内容 |
クライアントである医療機器企業に対し、弊社の持つコンタクトセンターサービスや営業人材の提案を担当する部門においてサービス拡大を担うことができる営業担当（メンバークラス）を求めています。 新規取引先の開拓や既存クライアントへの営業活動だけでなく、社内のコンタクトセンター実務部門や採用部門とも連携し課題に対しての最適なソリューションサービスを企画化していきます。 プロジェクトマネジメントの観点からも幅広い経験を積むことが出来る仕事です。 《提案商材》 クライアント（医療機器企業）へ提案する主なサービス ・フィールドセールス派遣 ・医療機器コンタクトセンターの企画提案 《具体的な業務内容》 ・新規、既存取引先の各担当者へのアプローチ、情報収集および提供 ・クライアントニーズのヒアリングから、提案内容の企画を立案 ・社内の関連部署との協同や調整 ・見積作成、クライアントへのプレゼン、価格交渉、追加案件の受注 ・社員採用面接などの採用活動 ・新規ビジネスの検討 ※個人予算は持たず、チームで連携しながら事業部の予算達成を目指します。 ★この仕事の魅力★ ・ニーズから提案を纏め上げる企画力や提案力が身につく ・個人主義の営業ではなく、チームでの営業活動 ・転勤がなく、安定して長期的なキャリア形成が可能 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 応募資格 |
《必須経験》 下記いずれかのご経験を有する方 ・事業会社での営業経験（有形無形問わず２年以上） ・医薬、医療業界、人材業界での営業経験（2年以上） ・コールセンターSV経験（２年以上） ・サービス業での管理職経験（販売、飲食、教育など３年以上） ・コメディカル資格保有者で臨床現場での業務経験（2年以上） 医療機器企業、その他医療機関向けの営業経験者は歓迎します。 《求める人物像》 ・新しいことに興味を持ち、それをビジネスとして捉えられる方 ・チームワークを重視し、多くのメンバーとコミュニケーションを取ることが得意な方 ・状況の変化に柔軟に対応できる方 ・ロジカルな会話を心掛け、説明力の高い方 ・勉強意欲がある方 |
| 英語力 | 問わない |
| 年収 | 400万 〜 550万円 |
| 給与詳細 |
年収 4,000,000 円 - 5,500,000 円 月給 267,513 円 - 368,933 円 ※年俸以外に決算賞与が年1回支給あり 賃金形態：年俸制 年俸の1/12を毎月支給（当月末締め、当月25日払い） 上記年俸に年間50万円の営業手当を含みます 月30時間相当の固定残業代として 月65,820円（年俸400万円）～月89,400円（年俸550万円） を給与に含み支給 |
| 勤務地 | 東京都 |
| 備考 |
企業情報
匿名
関連する求人
仕事内容 医療機器メーカーでの営業業務（コントラクトセールス）
- 360万〜550万
- 大阪府,東京都,福岡県
- CSO
募集中
【具体的な仕事内容】 診断・治療に用いられるプログラム医療機器（SaMD:Software as a Medical Device）の製造販売業、販売業者として、製品を日常診療だけでなく、治験や臨床試験で活用する等 のビジネス拡大を目指しています。販売エリアの拡大に伴い、一緒に作り上げていくメンバーを募集しています。 【具体的な仕事内容】 ご入社後は以下の職務を行っていただきます。 ◆ 医療機関、販売店との連携 医療機関、製品の販売代理店の窓口して、製品の販売から導入、アフターフォローを行います。 ◆ 製品販売の戦略企画 販売促進のための戦略企画・プラニングを行います。また、販促資料の作成・検討を行います。 ◆ 開発元との連携 エンドユーザーの声を聞き、それを開発元へフィードバックします。開発元や社内関連部署などと連携して、製品向上について検討します。 【やりがい】 ・画像診断領域と治療領域の懸け橋となり、幅広い領域の知識を習得することができます。 ・最先端の画像診断や治療を身近に感じることができます。 ・製品の開発から企画、営業、アフタフォローまで、製品に関する一連の流れに携わることができます。 ・今後も新たな製品を導入予定のため、新たなプロジェクトのスタートメンバーとして、リーダーシップ力・発想力をご発揮いただけます。 【キャリアパス】 ・プログラム医療機器という新たな分野での販売からトレーニングを一貫して経験できます。 ・日本国内のみでなく、海外展開を予定しているので、海外での販売構築も将来的に経験できます。 【プログラム医療機器（SaMD:Software as a Medical Device）について】 近年、科学技術の発展により、様々な新しいプログラムが開発され、利用されるようになってきました。そのような新しい製品の中には、従来の医療機器と同様に、疾病の診断・治療を目的としたものも現れてきたことから、平成25年の医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（昭和35年法律第145号。以下「医薬品医療機器等法」という。）の改正により、単体プログラムについても医薬品医療機器等法の規制対象としています。 医薬品医療機器等法に基づき規制される医療機器プログラムは、医療機器としての目的性を有しており、かつ、意図したとおりに機能しない場合に患者（又は使用者）の生命及び健康に影響を与えるおそれがあるプログラム（ソフトウェア機能）（人の生命及び健康に影響を与えるおそれがほとんどないもの（一般医療機器に相当するもの）を除く。）であり、その基本的な考え方等は、「プログラムの医療機器該当性に関するガイドラインについて」（令和3年3月31日付け薬生機審発0331第１号・薬生監麻発0331第15号）において示しています。
- 368万〜420万
- 東京都
- CRO
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