企業辞典
武田薬品工業株式会社
- 業種
- 医薬品メーカー(先発医薬品)
- 企業webサイト
- https://www.takeda.com/ja-jp/
- 外資/内資
- 内資
- 拠点(本社)
- 東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号(グローバル本社) 大阪市中央区道修町四丁目1番1号
- 拠点(主要拠点)
-
事業所:全国各地
工場:神奈川県・大阪府・山口県
- 歴史・沿革
-
1781年 創業
1852年 三代目長兵衞新築店舗
1871年 洋薬の輸入を開始
1895年 製薬事業を開始
1914年 武田研究部設立、研究活動を開始する
1915年 武田製薬所誕生
1920年 武田店舗の軒切り
1925年 株式会社武田長兵衞商店を設立
1933年 「京都薬用植物園」※開設
※開設時の名称は「京都武田薬草園」。
1945年に「京都試験農園」と改名し、1994年から現在の名称となった。
1944年 「発酵研究所」設立
1946年 光工場を開設
1949年 東京・大阪証券取引所に株式を上場
1950年 日本で最初の総合ビタミン剤「パンビタン」を発売。
1953年 折半出資で日本レダリー(株)を設立。
アメリカン・サイアナミッド社との折半出資で日本レダリー(株)
(現在のワイス(株))を設立。
1954年 ビタミンB1誘導体「アリナミン」を発売
1960年 「尚志社」設立
1962年 アジア進出
1962年の台湾での製造・販売会社設立後、フィリピン、タイ、
インドネシアなど東南アジアに製造・販売子会社を設立。
1994年に設立された天津武田薬品(有)は、中国初のGMP適合工場。
1963年 「武田科学振興財団」設立
1978年 ヨーロッパ進出
1978年のフランスでの医薬品販売合弁会社設立、1982年までにドイツ、イタリアに拠点を開設。
1985年 TAPファーマシューティカルズ(株)設立
1988年 筑波リサーチセンターを設立
1995年 「エルアイ武田」設立
1997年 イギリスに全額出資の医薬品販売会社、英国武田Limited を設立
アイルランドに製剤の拠点を設立
米国に武田アメリカ研究開発センター(株)を設立
米国に医療用医薬品事業の持株会社、武田アメリカ・ホールディングス Inc.
を設立
1998年 米国に全額出資の販売拠点として、武田ファーマシューティカルズ・アメリカ(株)を設立
武田欧州研究開発センター(株) (現在の武田グローバル研究開発センター(欧州)(株))を設立
2000年 医薬外事業の再構築を開始
2006年までに動物薬事業、ビタミン事業、化学品事業、食品事業、農薬事業、
生活環境事業の医薬外事業の再構築を実施。
2002年 タケダ ・ファルマ GmbH の経営権を取得
原薬製造工場の武田アイルランド製薬(株)を設立
2005年 バイオベンチャー、シリックス社を統合
2006年 武田ファーマシシューティカルズ・ヨーロッパをイギリスに設立
2007年 パラダイム・セラピューティック社を統合
2008年 TAP社の経営権を取得
ミレニアム・ファーマシューティカルズInc. を統合
武田ファーマシューティカルズ・アジア(株)
と武田クリニカル・リサーチ・シンガポール(株)を設立
2009年 「国連グローバル・コンパクト」に参加 CSR専任組織の設置
2010年 ”Takeda Initiative” 開始
「タケダ・グローバル行動規準」制定
2011年 湘南研究所を開設
ナイコメッド社を統合
国連グローバル・コンパクトの「LEADプログラム」へ参加
2012年 ワクチンビジネス部を設立
URLファーマ社を統合
マルチラブ社を統合
リゴサイト社を統合
エンボイ社を統合
「グローバルEHS方針」を制定
2013年 女性のエンパワーメント原則(WEPs)を支持
インビラージェン社を統合
2017年 アリアド・ファーマスーティカルズ社を統合
2018年 湘南ヘルスイノベーションパークを開所
タケダグローバル本社(東京)をグランドオープン
ニューヨーク株式市場に上場
2019年 シャイアー社を統合
TAKEDA LIFE THEATERをオープン
- 事業内容/特徴
武田薬品工業株式会社は1925年に設立された先発医薬品メーカーです。
<注力疾患領域>
・消化器系
・炎症性疾患
・希少疾患
・がん
・神経精神疾患 など
<注力モダリティ>
・低分子医薬
・高分子医薬
・核酸医薬
・細胞治療 など
<製品>
※品目が多い場合は、一部を記載しています。
<パイプライン数>
※企業のIR情報を基にinspire株式会社でグラフ作成
※データが無い、もしくは調査中のデータについては、グラフに表示しておりません
- 業績/財務
※企業のIR情報を基にinspire株式会社でグラフ作成
※データが無い、もしくは調査中のデータについては、グラフに表示しておりません
- 社員数(全体)
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<全体>
5,149名(2022年3月末時点)
<MR数>
2300人(2018年時点)
- 社員数(女性数 比率)
- 1,544人(30%)
- 女性管理職比率
- 331人(19%)