企業辞典
大塚製薬株式会社
- 業種
- 医薬品メーカー(先発医薬品)
- 企業webサイト
- https://www.otsuka.co.jp/
- 外資/内資
- 内資
- 拠点(本社)
- 東京都千代田区神田司町2-9
- 拠点(主要拠点)
- 事業所・研究所・工場:全国各地
- 歴史・沿革
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1964年 大塚製薬株式会社 設立
1971年 徳島工場第一研究室を設置
1973年 タイ大塚製薬 設立 以後アジア各国に事業会社を設立
米国に駐在員事務所 開設
1974年 大塚製薬東京本社ビル落成
大塚インドネシア 設立
台湾大塚製薬 設立
欧州に駐在員事務所 開設
1976年 大塚明彦 代表取締役社長に就任
大塚アッセイ研究所 設立
1977年 大塚グループ大阪本社ビル落成
1981年 中国大塚製薬 設立
1982年 韓国に第一大塚製薬(現韓国大塚製薬)設立
ドイツにフランクフルト臨床研究所設立
1983年 琵琶湖研究所(現藤井記念研究所)設立
ハイゼットタワー完成
1984年 佐賀研究所 (現佐賀栄養製品研究所)設立
1985年 米国にメリーランド研究所 設立
1988年 能力開発研究所 完成
大塚パキスタン 設立
1989年 大塚アメリカ、 大塚アメリカファーマシューティカル 設立
1990年 大津研究所(現大津スキンケア研究所)設立
1992年 赤穂研究所 設立
1996年 台湾に金車大塚 設立
1997年 大塚 (フィリピン)製薬 設立
香港大塚製薬 設立
インドネシアにカパルインダー大塚(現アメルタインダ大塚)設立
1998年 英国に大塚ファーマシューティカルヨーロッパ 設立
以後各国にグループ会社を設立
2000年 樋口達夫 代表取締役社長に就任
大津栄養製品研究所 設立
2002年 中国に天津大塚飲料 設立
2003年 大塚(中国)投資、大塚製薬研発(北京)設立
2007年 米国に大塚ファーマシューティカルD&C 設立
2008年 岩本太郎 代表取締役社長に就任
大塚グループの持株会社
大塚ホールディングス 設立
2009年 中国に大塚(上海)薬物研究開発 設立
2010年 大塚ホールディングス
東京証券取引所市場第一部に上場
大塚カナダファーマシューティカル 設立
2011年 ドイツに大塚ノーベルプロダクツ 設立
2012年 トルコにアブディ イブラヒム 大塚製薬を設立
ベトナムに大塚タン ニュートリション社設立
2013年 英国に大塚ヨーロッパ D&C 設立
2014年 大塚製薬「ダイバーシティ経営企業100選」(経済産業大臣表彰)を受賞
大塚オーストラリア製薬 設立
カロリーメイト「グッドデザイン・ロングライフデザイン賞2014」受賞
2015年 樋口達夫 代表取締役社長に就任
BIOCENTURY社を買収
2016年 理研CDB-大塚製薬連携センターを開設
フィリピンに機能性飲料・食品事業の合弁会社を設立
ポカリスエット、オロナミンCドリンク
「グッドデザイン・ロングライフデザイン賞2016」受賞
2017年 「健康経営優良法人~ホワイト500~」(経済産業省)に認定(2022年まで6年連続)
「スポーツエールカンパニー」 (スポーツ庁)に認定(2021年まで5年連続)
シンガポールに医薬品販売のための現地法人を設立
タイに健康飲料・食品事業の新会社「大塚ニュートラシューティカル(タイランド)株式会社」を設立
2018年 フランスの有機食品メーカー BC BIO社を買収
ミャンマーに健康飲料事業の新会社を設立
2019年 食育アプリ「おいしいおえかき SketchCook」
PRアワード・アジア2019において3部門で受賞
ポカリスエット 日本マーケティング大賞グランプリを受賞
メキシコに健康飲料事業の新会社を設立
2020年 「東京都女性活躍推進大賞」にて「大賞」を受賞
大塚ホールディングス「なでしこ銘柄※」に選定
※女性活躍推進に優れた上場企業
マレーシアに医薬品販売のための現地法人を設立
2021年 東京都スポーツ推進モデル企業(実践部門)に選定
- 事業内容/特徴
大塚製薬株式会社は1964年に設立された先発医薬品メーカーです。
<注力疾患領域>
・精神疾患
・神経疾患
・がん
・循環器
・腎
・眼科
・皮膚科
<注力モダリティ>
・低分子医薬
・抗体医薬
・細胞治療 など
<製品>
※品目が多い場合は、一部を記載しています。
<パイプライン数>
※企業のIR情報を基にinspire株式会社でグラフ作成
※データが無い、もしくは調査中のデータについては、グラフに表示しておりません
- 業績/財務
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※企業のIR情報を基にinspire株式会社でグラフ作成
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- 社員数(全体)
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<全体>
5,761名(2022年12月31日時点)
<MR数>
1,378名(2018年時点)
- 社員数(女性数 比率)
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本社総合職:28.1%
研究技術職:44.4%
派遣労働者:38.3%
(2023年5月時点)
- 女性管理職比率
- 11.1%